2025年12月24日 |

公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)と包括連携協定を締結　スポーツの力で社会課題の解決へ。女性アスリート支援や災害支援など多方面で協働。

コメントする / 1252, お知らせ, リリース / By spotome2020

一般社団法人スポーツを止めるな（所在地：東京都新宿区、代表理事：伊藤華英、以下当社団）は、公益財団法人日本オリンピック委員会（所在地：東京都新宿区、会長：橋本聖子、以下JOC）と包括連携協定を締結しました。
本協定は、スポーツの力を活用した社会課題の解決を目指し、アスリート・指導者・大会運営者・ファンなど、スポーツに関わるすべての人が安心・安全に、そして自分らしくスポーツに参加できる環境を構築するとともに、スポーツを通じた社会価値の創出に寄与することを目的とするものです。

左からスポーツを止めるな伊藤華英代表理事、JOC 橋本聖子会長、スポーツを止めるな最上紘太共同代表理事

＜協定の背景＞
近年、スポーツの価値は「競技の成果」だけにとどまらず、社会課題の解決や地域のつながり、次世代育成など多面的な社会的役割へと広がっています。一方で、女性アスリート特有の身体的・心理的課題、災害時の支援・復興活動へのアスリート参画など、取り組むべき課題も多様化しています。
JOCは、オリンピズムの理念のもと、スポーツを通じた平和で持続可能な社会の実現を掲げ、競技支援に加えて社会的活動にも注力しています。当社団は、アスリートや専門家の助力を得ながら、生理×スポーツの教育/情報発信プロジェクト「1252プロジェクト」や災害復興への想いを持ったアスリートと被災地をつなぐ中間支援「災害支援スポーツネットワーク」など、現場発の社会連携活動を展開してきました。
こうした両者の理念の一致と、スポーツの力を社会に還元していくという共通の想いから、今回の包括連携協定の締結に至りました。

＜連携・協力事項＞
（1）女性アスリートの課題に寄り添う教育・啓発活動（例：1252プロジェクト）
（2）アスリート派遣や地域交流など災害支援活動における連携（例：災害支援スポーツネットワーク）
（3）両者の活動に関する積極的な広報・情報発信の連携

＜今後の取り組み＞
・研修、講演、シンポジウム等を通じた人材育成と知識の普及
・スポーツイベントや座談会を通じた社会課題解決型プログラムの共同実施
・SNSやメディアを活用した発信強化
・スポーツ×ソーシャル領域に関する新たな課題が発生した際の協力的対応

＜代表者コメント＞

【橋本聖子／公益財団法人日本オリンピック委員会会長】
このたび、日本オリンピック委員会（JOC）は、一般社団法人「スポーツを止めるな」と包括協定を締結いたしました。
スポーツの力を通じて社会とつながり、次世代へと価値をつないでいくという同団体の理念は、JOCがこれまで大切にしてきた考え方とも重なるものです。
特に、女性アスリートの健康やライフステージに関わる課題は、競技力の向上にとどまらず、その後の人生にも大きな影響を与える重要なテーマであると認識しています。
「スポーツを止めるな」が取り組んでこられた『1252プロジェクト』は、こうした課題に真正面から向き合う先進的な活動であり、パリオリンピックの機会に発信され、IOCアワードを受賞されたことは、非常に意義深い成果であると受け止めています。
また、これらの視点はトップアスリートに限らず、子どもたちや若い世代にとっても重要です。運動や食、そして心と体の健康の大切さを、どのように分かりやすく伝えていくことができるのか、関係者の皆さまとともに考えていきたいと考えています。
さらに、災害時において子どもたちが体を動かす機会を失ってしまう現実に対しても、スポーツが果たせる役割は決して小さくありません。
本協定は、あらかじめ役割を固定するものではなく、双方の知見や実践を生かしながら、スポーツが社会にどのような価値を提供できるのかを共に模索していくための出発点です。
日本におけるこれらの取り組みが、将来、国際的にも共有可能なモデルとなることを期待するとともに、スポーツを通じた社会的価値の創出に向けて、引き続き連携して歩んでいきたいと考えています。

【伊藤華英／一般社団法人スポーツを止めるな代表理事】
このたび、日本オリンピック委員会様と包括協定を締結できましたことを、大変光栄に思っております。
一般社団法人スポーツを止めるなは、「スポーツから自立した人材を社会に輩出する」という理念のもと、特に女性アスリートが競技人生の中でも、その先の人生においても安心して挑戦し続けられる環境づくりに取り組んでまいりました。健康課題への支援や社会参画の機会創出は、女性アスリートが自分らしいキャリアを築くために欠かせないテーマです。
これまで日本オリンピック委員会様とは、女性アスリート支援や被災地・地域との交流事業を通じて連携を深めてきましたが、今回の包括協定により、双方の知見とネットワークを生かし、より実効性の高い取り組みを展開できると確信しています。スポーツの力で社会とつながり、競技を越えて価値を発揮できるアスリートを一人でも多く育てていけるよう、共に歩んでまいります。

【最上紘太／一般社団法人スポーツを止めるな共同代表理事】
私たちはこれまで、スポーツを「競技」や「成果」だけで捉えるのではなく、教育、ジェンダー、地域、災害支援といった社会の現場と結びつけながら、スポーツが持つ価値を実装の形で積み重ねてきました。
今回の協定は、新たな事業を一気に拡大するためのものではありません。
現場で積み上げてきた取組を、より健全で持続可能な形で社会に接続していくための枠組みです。
今後は、日本オリンピック委員会様と連携しながら、スポーツが社会にどのような価値をもたらしているのかを丁寧に整理し、次世代や地域に還元できる形で広げていきたいと考えています。
引き続き、スポーツを起点に、人と社会が前に進むための取組を着実に続けていきます。

＜公益財団法人日本オリンピック委員会＞
公益財団法人日本オリンピック委員会（Japan Olympic Committee、略称：JOC）は、オリンピック憲章に基づく国内オリンピック委員会（略称：NOC）として、オリンピックの理念に則り、オリンピック・ムーブメントを推進し、スポーツを通じて世界平和の維持と国際友好親善に貢献するとともに、日本のスポーツ選手の育成・強化を図り、もってスポーツ振興に寄与することを目指し活動しています。

＜「スポーツを止めるな」とは＞
2020年に立ち上がった学生アスリートの成長に寄り添う活動。有志の活動が後に一般社団法人化。
スポーツを通じて若者が自立することを信じサポートを行っています。
「スポーツを止めるな」は、日本を代表するアスリートや専門家に賛同頂き、SNSを中心に活動を展開し、大きなムーブメントとなりました。その後、オンライン学習システムの開発や、教育機関との共同研究など活動の範囲を広げています。
生理×スポーツの教育/情報発信プロジェクト「1252プロジェクト」や、災害復興への想いを持ったアスリートと被災地をつなぐ中間支援「災害支援スポーツネットワーク」など、スポーツを通じて社会をより良くするため活動を推進しています。
「1252プロジェクト」は、国際オリンピック委員会（IOC）が実施した「イグナイト365」アワードにおいて、世界で選ばれた5つの革新的なスポーツ関連プロジェクトの一つとして表彰されました。アジアからは唯一の受賞となり、その取り組みは国際的にも高く評価されています。

＜「1252プロジェクト」とは＞
1年（52週）のうち、約12週は訪れる生理とそれに伴う体調の変化は、女子アスリートにとって避けては通れない問題です。「正しい情報がない」「相談する先がない」と感じる女子アスリートや、その指導者のみなさまに対し、必要な情報を楽しく学ぶためのオンライン発信や授業などの様々なプログラムを提供しています。

・1252プロジェクト紹介映像
https://www.youtube.com/watch?v=8D0WARPVGZw

・トップアスリートの生理にまつわる体験談「Talk up 1252」
https://www.youtube.com/watch?v=bVYoDobYa9I

・1252プロジェクト公式インスタグラムアカウント　生理とスポーツの新しい教科書「1252Playbook」
https://www.instagram.com/1252project/

＜「災害支援スポーツネットワーク」とは＞