<連携・協力事項>
(1)女性アスリートの課題に寄り添う教育・啓発活動(例:1252プロジェクト)
(2)アスリート派遣や地域交流など災害支援活動における連携(例:災害支援スポーツネットワーク)
(3)両者の活動に関する積極的な広報・情報発信の連携
【伊藤華英/一般社団法人スポーツを止めるな 代表理事】
このたび、日本オリンピック委員会様と包括協定を締結できましたことを、大変光栄に思っております。
一般社団法人スポーツを止めるなは、「スポーツから自立した人材を社会に輩出する」という理念のもと、特に女性アスリートが競技人生の中でも、その先の人生においても安心して挑戦し続けられる環境づくりに取り組んでまいりました。健康課題への支援や社会参画の機会創出は、女性アスリートが自分らしいキャリアを築くために欠かせないテーマです。
これまで日本オリンピック委員会様とは、女性アスリート支援や被災地・地域との交流事業を通じて連携を深めてきましたが、今回の包括協定により、双方の知見とネットワークを生かし、より実効性の高い取り組みを展開できると確信しています。スポーツの力で社会とつながり、競技を越えて価値を発揮できるアスリートを一人でも多く育てていけるよう、共に歩んでまいります。
【最上紘太/一般社団法人スポーツを止めるな 共同代表理事】
私たちはこれまで、スポーツを「競技」や「成果」だけで捉えるのではなく、教育、ジェンダー、地域、災害支援といった社会の現場と結びつけながら、スポーツが持つ価値を実装の形で積み重ねてきました。
今回の協定は、新たな事業を一気に拡大するためのものではありません。
現場で積み上げてきた取組を、より健全で持続可能な形で社会に接続していくための枠組みです。
今後は、日本オリンピック委員会様と連携しながら、スポーツが社会にどのような価値をもたらしているのかを丁寧に整理し、次世代や地域に還元できる形で広げていきたいと考えています。
引き続き、スポーツを起点に、人と社会が前に進むための取組を着実に続けていきます。
⚫︎スポーツによる支援活動の2つの柱を推進
1.被災地支援アクション
・有志アスリートによる現地支援活動
・スポーツ大会を誘致
・高齢者のフレイル対策支援活動
2.被災地の現地発信
・定期的なメディア情報発信
・スポーツ界内における支援モデルの共有
<報道におけるお願い>
メディア様でお取り上げ頂く際は、可能な限り下記いずれかのロゴをご使用頂きますようお願い申し上げます。
公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)と包括連携協定を締結 スポーツの力で社会課題の解決へ。女性アスリート支援や災害支援など多方面で協働。 続きを読む »